ニュースリリース

2017.7.24

Oath Japan、Yahoo!アドエクスチェンジとの接続を開始。信頼度の高い広告枠の拡大により、ブランドセーフティを強化

Oathの「ONE by AOL: Display」を通じて、Yahoo!アドパートナーの広告枠への配信が可能に

 デジタル広告プラットフォームのOath Japan株式会社(東京都港区、代表取締役 カントリーマネージャー:坂下 洋孝、以下Oath Japan)は、2017年7月24日、Oath Japanが提供する広告配信プラットフォーム「ONE by AOL: Display」およびアドネットワーク「Advertising.com」が、ヤフー株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:宮坂 学、以下Yahoo! JAPAN)が提供する広告取引プラットフォーム「Yahoo!アドエクスチェンジ」と接続し、「Yahoo!アドパートナー」の広告枠への本格配信開始を発表しました。本接続により、Oath Japanでは、「Yahoo!アドパートナー」の広告枠に対し、ONE by AOL: Displayを通じたOath Japan独自のオーディエンスデータを用いたターゲティング、およびAdvertising.comを通じたクリック課金型による配信がそれぞれ可能になります。

 昨今、クオリティ水準が一定ではない個人ブログや動画サイトといったユーザー投稿型コンテンツへの、広告主が意図しない出稿によるブランド毀損が問題視されており、媒体社編集や正規の編集者によって選別された安全なコンテンツへの配信に対する広告主のニーズが増加しています。今回のYahoo! JAPANとの連携により、ONE by AOL: DisplayやAdvertising.comを利用する広告主、代理店は、Yahoo! JAPANが提供する信頼度の高い広告枠の利用が可能となり、ブランドセーフティの一層の強化を実現できます。

 Oath Japanでは、2020年までに20億人のユーザーにリーチするというOathが掲げる新たな目標の達成を目指してまいります。

ONE by AOL: Displayについて

 ONE by AOL: Displayは、世界有数の広告配信実績を持つRTB対応のディスプレイ広告配信プラットフォームです。マルチフォーマット、マルチデバイスに対応しており、複数のアドネットワークやアドエクスチェンジに対して横断的な広告の出稿や、広告枠の効率的な販売が可能となり、広告主と媒体社双方に対して効率的で透明性の高い取引を実現します。

Yahoo!アドエクスチェンジについて

 ヤフー株式会社が提供する広告出稿者と媒体社がアクセス可能な広告取引プラットフォーム。

Yahoo!アドパートナーについて

媒体社の運営サイトにおいて、広告を掲載することで収益をあげる媒体社向けプログラム。

【Oath Japan株式会社について】

米ベライゾンの子会社であるOathは、「Build Brand People Love(人々に愛されるブランドを築く)」を掲げ、グローバルで保有する50以上のメディアとテクノロジーブランドのダイナミックな総合企業として、世界で10億人以上にリーチしています。Oathは、デジタルとモバイルのグローバルリーダーとして、メディアの未来を創造していきます。

Oath Japanは、米Oathの日本法人です。プログラマティック広告のソリューションプラットフォームである“ONE by AOL”を通じて、広告主ならびに媒体社に、シンプルかつオープンな高機能の広告配信テクノロジーサービスを総合的に提供しています。広告主へは、業界をリードするディスプレイ広告DSPならびに動画広告DSPを、それらに付帯する高度なオーディエンスマネジメントシステムやクリエイティブの最適化ソリューションと共に提供しており、また媒体社へは、様々なフォーマットやデバイスをカバーするディスプレイ広告SSPや動画広告SSPを提供し、収益の最大化に寄与しています。Oath Japanは今後もデジタルマーケティングの統合プラットフォームとして、さらなるサービスの拡大を目指して参ります。
URL: http://www.aolplatforms.jp/

【 本件に関する報道関係の皆様からのお問い合せ先 】

Oath Japan株式会社 企業広報室 高橋
E-mail: info.jp@oath.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ Oath Japan PR担当 浦賀/小迫
TEL: 03-5269-2301 FAX: 03-5269-2305 E-mail: oath@inoue-pr.com

《ご注意》
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。