ニュースリリース

2017.1.18

「Mercari Day 2017」にて「TechCrunch Japan」編集長・西村賢がモデレータ登壇


「Mercari Day 2017」にて「TechCrunch Japan」編集長・西村賢がモデレータ登壇

 AOLグループメディアの「TechCrunch Japan」(運営:AOLオンライン・ジャパン株式会社)は、2017年1月20日に初開催される「Mercari Day 2017」において、編集長の西村賢が株式会社メルカリ代表取締役社長、山田進太郎氏との対談セッション、「メルカリの未来」のモデレータを務めることをお知らせいたします。

 「 Mercari Day 2017 」(http://day.mercari.com/2017/)は、今回初めての開催であり、CEO、CTO、ソフトウェアエンジニア、プロデューサー、データサイエンティストなど様々な立場のメンバーが、日々どのように考え、どのようにチャレンジしているか、ミッション実現のため日々高めている技術知見などをご紹介します。 TechTruck、ProductTruckの二本立てで様々なテーマを元に、メルカリメンバーがセッションを行います。西村の参加セッションは18:10からを予定しており、イベントの後半にはAfter Party (懇親会)が催され、参加者同士のネットワーキングの場を提供します。

 スタートアップ企業の情報やIT業界のニュースを発信するテクノロジーメディア「TechCrunch Japan」の編集長・西村賢は、同イベントにおいて、スタートアップおよびテクノロジー領域のスペシャリストとしてモデレータを務めます。「TechCrunch Japan」はモデレータとしての参加を通し、スタートアップ市場の成長、ならびに日々ミッションの実現に向けてサービス開発に取り組んでいる株式会社メルカリの技術知見紹介の取り組みに貢献してまいります。

■ TechCrunch Japan について

 TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業であるAOLの傘下となりその運営が続けられ、TechCrunchおよびそのネットワークサイトで、現在世界で約1400万ユニークビジター数を誇ります。(comScore Multi-Platform Worldwide Audience Custom Report, November 2016調べ)TechCrunchのソーシャルメディアでは、Twitter, Facebook, Google, LinkedInなどで、2000万以上のフォロワーコミュニティを形成しています。
 日本では2006年6月から翻訳版のTechCrunch Japanがスタートし、現在は日本のオリジナル記事の投稿やイベント開催なども手がけています。なおTechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。
http://jp.techcrunch.com/

■「TechCrunch Japan」を運営するAOLオンライン・ジャパンの会社概要

社名:AOLオンライン・ジャパン株式会社
代表者:代表取締役 安藤雄二
所在地:東京都港区南青山 2-27-25 オリックス南青山ビル
設立年月日:1996年12月26日
事業内容:インターネット情報サービス・メール・検索サービス
URL:http://advertising.aol.jp/

 米AOLは、日本においてメディア事業のAOLオンライン・ジャパンならびにデジタル広告プラットフォーム事業のAOLプラットフォームズ・ジャパンを運営し、『カルチャー&コード』の理念のもと、コンテンツとテクノロジーの二つの価値を提供してまいります。

■ AOLプラットフォームズ・ジャパン株式会社 会社概要

代表者:代表取締役 カントリーマネージャー 坂下洋孝
本社所在地: 〒107-0062 東京都港区南青山2-27-25 オリックス南青山ビル
設立年月日: 2006年12月1日
URL: http://www.aolplatforms.jp/

【 本件に関する報道関係の皆様からのお問い合せ先 】

TechCrunch Tokyo 2017 運営事務局(info@tc-tokyo.jp)

《ご注意》
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。