ニュースリリース

2015.8.21

AOLプラットフォームズ・ジャパン、営業支援型商社「CDG」と業務提携
CDG が持つ法人顧客へ国内外オムニチャネル販促をサポート

CDG & AOLPlatforms

デジタル広告プラットフォームを提供するAOLプラットフォームズ・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役社長:花崎茂晴)は、株式会社CDG(大阪市北区、東京都千代田区、代表取締役社長:大平 孝)と業務提携し、CDG が持つ法人顧客21 業種、約2,000 社に対して、インバウンドを中心としたグローバルオンラインプロモーションと、シームレスなオムニチャネルプロモーションの企画立案サポートを行います。

CDG はプロモーショナルマーケティングの企画立案・実施、ならびに顧客の営業活動全般におけるソリューションの立案・実施に強みを持ち、「営業支援型商社」としてフィールドマーケティングの分野を中心として国内大手の顧客を保有しています。

AOLプラットフォームズ・ジャパンは、米国AOLグループの一員として、アドネットワークサービスAdvertising .comの他、広告主向けに「One by AOL」ブランドでディスプレイ(バナー)及び動画広告 のDSPサービス等、多角的かつグローバルなデジタル広告プラットフォームを提供しております。

今回の業務提携により、CDGはAOLプラットフォームズのグローバルネットワークを活用し、増加の一途を辿る外国人訪日旅行者に対する来日前現地プロモーションや、国外でのオンラインキャンペーンの実施など、クロスボーダープロモーションの支援について共同展開致します。

また、CDGが提案するフィールドマーケティング領域の販売促進企画に加え、デジタル広告でのキャンペーン告知や、店頭購買ユーザーを対象にしたオンラインキャンペーンなどオンラインとオフラインのキャンペーンをワンストップで設計・実施するなど、オムニチャネル型のプロモーション企画設計が可能となります。

その第一弾として、ネスレ日本株式会社様のインバウンド施策における、台湾からの訪日観光客向け動画広告配信を8月24日から31日まで行います。

弊社代表取締役社長 花崎茂晴のコメント:

「今回のCDG社との提携により、リアルとデジタルの一元的かつ有機的なO2Oマーケティングソリューションを両社の顧客に対してご提案できることを大変嬉しく思います。また、グローバルネットワークを持つ当社の特長を生かし、来日前の外国人旅行者を対象にしたクロスボーダーでの事前告知とCDG社のリアルキャンペーンの相乗作用は、拡大する同市場を狙う企業にとって有効なマーケティング施策になると確信しています。」

インバウンド消費を促進するクロスボーダープロモーション

図1:インバウンド消費を促進するクロスボーダープロモーション

両社の業務提携による店頭プロモーションとネット広告を一体化したサービス体制

図2:両社の業務提携による店頭プロモーションとネット広告を一体化したサービス体制

株式会社CDGのプレスリリースは こちら
【 株式会社CDG 会社概要 】

店頭からウエブまでをつなぐプロモ-ショナル・マーケティングの企画立案・実施をはじめ、クライアント企業の営業促進に向けた幅広いソリューションサービスを提供。消費者起点で立案・実施する効果の高いソリューションは、これまで2000社以上の企業に導入いただいている。1974年大阪で創業、2014年度連結売上高10,948百万円、グループ従業員数204名(2015年3月末現在)。

URL: http://www.cdg.co.jp/
大阪本社所在地:〒530-0001 大阪市北区梅田2-2-22 ハービスENT18F
東京本社所在地:〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-1-3 東京宝塚ビル18F
設立年月日:1974年4月10日
代表取締役社長: 大平 孝

【 AOLプラットフォームズ・ジャパン株式会社 会社概要 】

AOLプラットフォームズ・ジャパンは、アドテクノロジー分野のリーディングカンパニーとして、日本のオンライン広告業界に革新をもたらす世界最先端のオンライン広告サービスを多くの広告主、代理店、ネットワーク、そして媒体社の皆様に提供しております。

URL: http://www.aolplatforms.jp/
本社所在地: 〒107-0052東京都港区赤坂4-2-19 赤坂SHASTA・EAST
設立年月日: 2006年12月1日
代表取締役社長: 花崎茂晴
COO: 橋本久茂

《ご注意》
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。