ニュースリリース

2014.05.15

アドバタイジングドットコム・ジャパン
米国No.1動画DSP「Adap.TV」の販売を開始
~アドネットワークの知見を活かし、動画広告市場に本格参入~

国内最大規模のプレミアムアドネットワーク・DSP事業者であるアドバタイジングドットコム・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役社長:高橋健司、以下アドバタイジングドットコム)は、AOLオンライン・ジャパン株式会社(東京都新宿区、代表取締役 奥江靖、橋本久茂 、以下AOLジャパン)及びその関連会社が運営する動画広告プラットフォーム 動画広告プラットフォーム 「Adap.tv」(アダプティービー)の動画広告販売におけるパートナー契約を締結しました。

米国AOLでは、「AOL Platforms」という事業コンセプトのもと、プログラマティックな広告プラットフォーム事業をグループ全体で推進しています。その中でもAdap.tvを含む動画広告事業は、最注力分野の一つとして戦略的に取り組んでおり、2013年12月の米国ComScoreの調査にて、月間の広告配信数がAOLとAdap.tv合計で43億回に達し、動画広告市場において米国最大の広告プラットフォームにまで成長しております。

動画広告リーチ率

アドバタイジングドットコムにおいても、動画広告を注力事業分野の一つと考えており、この度のAdap.tvとの販売パートナー契約により、国内動画RTB市場へ本格参入致します。アドバタイジングドットコムが運営する国内最大級のプレミアムアドネットワーク(Advertising.com Network)の各種サービス・事業ノウハウとAdap.tvのソリューション組み合わせて、様々なフォーマットでの動画広告を統合的に提供することで、ブランド広告主にとっての最良な広告プラットフォーム事業を目指し、事業を推進して参ります。

AOL Platforms
【 AOLオンライン・ジャパン株式会社 会社概要 】

AOL オンライン・ジャパンは、米国AOL Inc.の100%子会社のオンライン・メディア企業です。米国AOL Inc.及びその子会社は、米国、カナダ、欧州、アジアで事業展開しています。

AOL オンライン・ジャパンは、世界最大の会員数を持つAOL.COMの日本語ポータルサイトaol.jpとaol.jpメール、aol.jpサーチなどのインターネットサービスを提供し、その他にTechCrunch Japan、Engadget日本版、Autoblog日本版、AOLニュース等のメディアを運営しクオリティの高い最先端の情報を提供しています。

会社名: AOLオンライン・ジャパン株式会社
代表者: 代表取締役 奥江靖、橋本久茂
所在地:
(AOLオフィス)東京都新宿区西新宿三丁目7-1 新宿パークタワー30階
(Adap.TVオフィス)東京都渋谷区道玄坂1-12-1 渋谷マークシティW22F
URL: http://advertising.aol.jp/ (コーポレートサイト)  http://jp.adap.tv (Adap.tv製品紹介ページ)

【 アドバタイジングドットコム・ジャパン株式会社 会社概要 】

アドバタイジングドットコム・ジャパンは、米国最大規模のアドネットワーク事業者であるAdvertising.com Inc.(現AOL Advertising Inc.)と三井物産の2社の共同出資により、2007年5月に日本におけるサービスを開始しました。

アドバタイジングドットコムのアドネットワークは、新聞社サイトを中心とした法人運営サイトのみで構成された優良な広告枠と、インターネットユーザーの95%に対して広告を届けることが可能な高いリーチ率を誇る、高品質でブランドセーフティーな国内最大規模のプレミアムアドネットワークです。

また2013年9月には、広告主/広告会社が自身の手により、ディスプレイ広告の配信・運用が可能なプレミアムDSP「AdLearn Open Platform(以下AOP)」のサービスを開始しました。AOPは、広告配信最適化エンジン「AdLearn®」をベースとしたプラットフォームであり、当社のプレミアムアドネットワークや提携先のアドエクスチェンジ・SSPなど複数の配信先に跨がって広告配信を自動学習・最適化することで、ブランディングからダイレクトレスポンスまで広告主の求めるパフォーマンスの最大化を実現します。

米国AOL Advertising Inc.は全米のインターネット人口に対して94%のリーチ率を誇る全米最大規模のディスプレイ広告のアドネットワークを運営すると共に、動画ネットワークやDSP、SSPをはじめとしたあらゆるデジタル広告のプラットフォームを広告主・媒体社に対して提供しています。

《ご注意》
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。