ニュースリリース

2013.09.18

スマートフォン向けリッチメディア広告フォーマット
『 Pictela for Mobile 』を今秋よりサービス開始
~動画・イメージギャラリー・ソーシャルフィードなどの複数アプリケーションを
組み合わせたスマートフォン向けリッチアドサービスを提供~

国内最大規模のアドネットワーク事業者(以下、アドネットワーク)であるアドバタイジングドットコム・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役社長:高橋健司、以下アドバタイジングドットコム)は、昨年10月よりサービス展開をしているリッチメディア広告フォーマット「Pictela」(動画・ソーシャルフィード・イメージギャラリーなど様々なアプリケーションを簡易に組み合わせて配信可能なプレミアムアドフォーマット)のスマートフォン版を今秋より開始致します。

同商品は、アドバタイジングドットコムが保有する大手法人媒体のスマートフォン最適化サイトの広告枠内で、動画・ソーシャルフィード・イメージギャラリーなどの複数アプリケーションを設定し、ユーザーがインタラクティブ可能なリッチメディア広告を配信することができるサービスです。

PICTELA for MOBILE Image

本サービスにより、PCサイトのみならず、スマートフォンサイト上で、ブランド広告主が保有する動画素材、複数画像、公式ソーシャルサイトの投稿などのコンテンツをスマートフォン広告枠内で展開することが可能となります。動画の再生回数、画像のスワイプ回数など、ユーザーが広告に対して取ったアクションを、「インタラクション」と定義し計測することができ、複数素材に対しての興味関心度を数値で把握する仕組みを提供致します。

既存のPC向けサービスと組み合わせることで、ブランド広告主は、ワンストップでクロススクリーン(PC、スマートフォン) にリッチメディア広告を配信することができ、ユーザの様々なタッチポイントで自社の商品・サービスの認知拡大を図ることが可能となります。

【 広告掲載先は大手法人サイトのスマートフォン最適化枠(アプリ枠除く)のみ 】

アドバタイジングドットコムは、大手法人企業が運営するプレミアムサイトの優良な広告枠のみをバイイングし、ネットワーク化しています。常時約200社の媒体社から月間約40-50億インプレッション(広告表示回数)を調達し、ネットワーク規模と高品質な広告枠、それを下支えする最適化配信技術という強みを生かし、ブランド広告主に対して様々な広告サービスを提供しています。『Pictela for Mobile』は、上記アドバタイジングドットコムの保有する広告枠在庫内で、スマートフォン最適化サイトの広告枠を選りすぐり(アプリ枠を含まず)、リッチメディア広告サービスを提供致します。

【 スマートフォンデバイス上で、ユーザーの広告に対するアクションを計測可能 】

ブランド広告主が保有している動画素材、複数画像、公式ソーシャルサイトの投稿などのコンテンツを広告枠内に展開し、興味の高まったユーザーが「動画を再生する」「画像ギャラリー内の複数画像をめくって閲覧する」などの行動を取った際に、その広告内でのアクションを「インタラクション」と定義し、各項目ごとに計測することが可能です。それによって、ブランド広告主は商品・サービスに対して、ユーザーの興味喚起度を数値で把握することが可能なります。このように、インプレッションやクリックだけの数値だけではないユーザーのエンゲージメントを広告効果として数値で把握できると共に、スマートフォンユーザーとリッチアドを通じたコミュニケーションを取ることで、商品認知拡大、購入意向、サービス利用意向を高めていくことができる画期的な広告商品です。

アドバタイジングドットコム・ジャパン株式会社 会社概要

アドバタイジングドットコム・ジャパンは、米国最大規模のアドネットワーク事業者であるAdvertising.com Inc.(現AOL Advertising Inc.)と三井物産の2 社が共同出資により、2007 年5月に日本におけるサービスを開始しました。現在日本国内で管理・運営されているインターネットポータルサイト、ニュースサイトはじめとする約200 社の法人サイトに、毎月約40-50 億インプレッションのディスプレイ広告(バナー広告)を配信しています。米国AOL Advertising Inc.は全米のインターネット人口に対して約85%のリーチ率を誇る全米最大規模のアドネットワークを運営すると共に、動画ネットワークやDSP、SSP をはじめとした新しい広告プラットフォームを広告主・媒体社に対して提供しています。

《ご注意》
本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。