コラム

2015.4.24

プログラマティックの未来は、すでにここにある
本コラムは、ExchangeWire掲載記事を和訳したものです。

img

ロナン・シールド、2014年9月10日、Newsより

ATSロンドンで、プレゼンターとパネリストによるオープンおよびクローズドの広告エコシステムのメリットについて討論された同じ週に、AOL UKの社長であるノエル・ペンツァーが、消費者によるメディア消費の習慣がクロススクリーンキャンペーンを求める業界での「協調」について語った。

はっきりしておこう。私たちはすでにプログラマティック広告の華やかな新世界の中にいる。しかしこの世界はまだ幼年期である。業界の進化と私たちの在り方にとって、その成長の潜在的可能性は非常に大きいが、どのような障害を乗り越えれば、約束の地にたどりつけるのだろうか?

私たちが直面している唯一最大の課題は、増え続ける消費者のチャネルを1つにすることである。クロススクリーンマーケティングが急速に標準的なものになりつつある世界において、消費者の全体像はプログラマティックの大きな強みの1つだ。それができたとき初めて、消費者はもちろんのことパブリッシャー、代理店、ブランドにプログラマティック取引が提供しなければならないあらゆることが明らかになる。

すべてのスクリーンで自動化と特性を統合することで、広告主は、データや知見をはるかに細かいレベルで利用できるようになり、より洞察に富んだ決定がリアルタイムで可能になる。こうした決定はプログラマティックが約束するものを明らかにする。つまりマーケターにとっての大きな選択はチャネルを選ぶことではなく、消費者を選ぶことになるのだ。

img

こうした進化は業界の広範囲にわたって変化をもたらす。最も興味深いのは、人間がもう一度人間になるということかもしれない。デジタルインベントリに関連する日常業務を自動化することで、プランニングチームが完全に自由に使える時間を格段に増やし、クリエイティブチームと一緒になってブランドにもっと人を惹きつける豊かなコンテンツを提供できるようになる。マルチチャネルのエコシステムを統合することは、イノベーションの反対側にあるものではない。統合することでイノベーションとクリエイティビティのための余裕ができるのだ。

セールスチームへの影響の他に、私たちが「テクノロジータックス」と呼ぶものにも重要な影響を与えると考えている。これはインベントリの売買プロセスにおいてベンダーに対するエコシステムのいたるところで失われるお金のことである。最近、AOLが米国のトップクライアントに対して行った調査では、概して、彼らは最大20ものアドテクベンダーと連携していた。これでは時間とお金の両方を無駄にしている。

私たちがONE by AOLを構築しているのにはいくつかの理由がある。これは統一プラットフォームであり、すべてのスクリーンで力強いブランド・インサイトやマーケティングの実施を促進する。私たちの目標は、バイヤーとセラーをより緊密に近づけ、クリエイティブでイノベーション主導の利益をエコシステム全域へと波及させていくことだ。

img

デジタル予算の75%までがテクノロジータックスに吸い込まれていると推測している。一方、TVでは75%が直接パブリッシャーに入る。こうしたパブリッシャーは、より良いプログラム、ひいてはより良いコンシューマー・エクスペリエンスへとそのお金を還元することができる。広範囲に恩恵がもたらされるのは明らかであり、ここでは統合が大きな役割を担っている。より多くのお金が直接デジタルパブリッシャーのもとに入るほど、彼らはますます良いコンテンツやソリューションをより早く取り入れ、また投資していくのだ。

AOL UKでは、プログラマティックに全力を傾けており、近頃、私たちのプレミアムインベントリの100%が独自のDSPを通じて利用可能であると発表した。Adap.tvなどの買収を通して、すべてのデジタル領域でよりよいソリューションを提供できる。

私たちの業界における一番の目的はテクノロジーの統合と単純化であり、計画、買い付け、実施、最適化、クロススクリーンの調査、クロスフォーマットキャンペーンを自動化することである。イノベーションは存在している。

私たちの仕事はそれを活用することである。単純化し展開し、あらゆる広告収入の力と届く範囲を増やし、それが再びイノベーションや成長を刺激するようなエコシステムを作るのだ。

これは今後の出来事について未来を予測したケースではない。プログラマティックの未来はすでにここにある。今、私たちの仕事はそれを発展させる一助となることであり、取り残されたくないならば、業界はそこに加わらなければならない。

《ご注意》
本発表内容には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。